SMS送信サービスとは？

SMS（ショートメッセージサービス）とは電話番号宛てにテキストメッセージを送信できるサービスです。スマートフォンだけでなくガラケーなどでも送受信できるため、幅広い年齢層の方々へ連絡することができます。また、キャリアに関係なく携帯電話番号のみでメッセージを送信できるSMSは、通信サービスとしての優位性が非常に高いのも特徴。MNP（携帯電話番号ポータビリティ）制度の普及によって、キャリア変更をしても電話番号は変わらないケースが多くなっています。そのため一度取得した連絡先の変更や削除が少なく、マーケティング領域においても有用な資産です。加えて携帯電話契約の際には身分証明が必要なことから安全性の高さと本人証明も兼ね備えており、WEB上での本人確認ツールとしてもSMSは利用されています。

このように宛先となる電話番号の使い勝手や信頼性の高さから、ビジネスでの利用が拡大しているSMS。しかし、携帯電話からSMSを送信する場合は1日200通までしか送信できず、そのうえ一斉送信は行えません。SMSの大量配信や一斉送信が必要な場合に必要となるのが「SMS送信サービス」なのです。

SMSやSMS送信サービスを利用するメリット

メールと比較して開封率が高い

そもそもSMSはメッセージが相手に届く割合が高く、サービスによっては99.9%の到達率を誇っているものもあります（※1）。2019年12月に実施した「コミュニケーションツールに関するアンケート」(※2)では、届いたSMSの中でも約87%の連絡が開封されているという結果が報告されています。反対にメールは約40％の連絡が読まずに消去されており、重要な連絡であっても見てもらえない可能性がSMSより高いのがデメリット。そのためSMSは利用料金の案内や予約のリマインド、本人確認などでも利用されています。

電話番号は変更されにくいため、宛先リストの変更や削除が少ない

MNP（携帯電話番号ポータビリティ）制度の普及により、機種変更やキャリアの乗り換えを行っても電話番号は変更しないケースが多くなっています。そのため一度取得した宛先リストの変更や削除などが発生しづらく、休眠顧客へのアプローチなどマーケティングにおいても有用な資産となります。一方でメールアドレスは、キャリアの乗り換え時に変更したり、複数のアドレスを所持している場合はメインで使用しているもの以外をあまり使わないケースも。送信してもアドレス違いで届かなかったり、届いても中身を確認してもらえない可能性があります。

PCからSMSを送信できる

電話番号を利用して送信する仕組みから携帯電話からしか送信できないというイメージを持っている人も多いのですが、SMS送信サービスを利用すればパソコンからも送信できるようになります。サービスによっては、よく送るメッセージをテンプレート化したり前回送信したものをコピーすることも可能です。業務効率化のためには携帯電話から1通ずつ送信するより、SMS送信サービスを利用してパソコンから送信した方が良いといえます。

200通以上の大量配信ができる

先述した通り、携帯電話からでは1日に200通までしかSMSを送信することはできません。一方でSMS送信サービスを利用すれば200通以上の大量配信が可能となり、マーケティングや顧客への重要な連絡など多くのユーザーへの連絡が行えます。また、多くのSMS送信サービスでは1か月あたりの送信通数が多いほど1通あたりにかかる費用（送信単価）が安くなります。

SMSの一斉送信ができる

SMS送信サービスを利用して一斉送信する場合は、相手側でアプリのインストールなどの設定を行う必要はありません。一斉送信する際に必要となる宛先一覧もcsvファイルなどで一括登録することができるため、多くの場合で利用開始後すぐに使い始められます。 一方で携帯電話からSMSを送信する場合も、特定のアプリを使用すれば複数人宛てのSMSを送信することは可能です。ただしメールのような一斉送信ができるわけではなく、LINEのようにグループを作成してその中でメッセージのやり取りを行う形となります。また、送信相手にも事前にアプリをインストールしてもらう必要があり、1つのグループにつき100人程度までしか招待できません。送信相手にガラケーを利用している人が含まれていたり、100人以上に一斉送信したい場合はSMS送信サービスを利用する必要があります。

SMS送信サービスの活用シーン

予約のリマインドや注文内容の確認連絡

予約キャンセルや注文間違いを防ぐために、事前にSMSを送信して確認を行います。メールでリマインドする場合は、電話予約時にアドレスを聞く必要がありとても手間です。また、電話は1件ずつ対応する必要がある上にタイミングが良くないと再度連絡する必要があるため、あまり効率的ではありません。SMSなら電話予約時に取得した番号へテキストメッセージを一斉送信できるため、業務効率アップに貢献できます。

災害時などの緊急連絡

SMSは災害時に強く連絡が取りやすいのもメリット。天候不順による欠航や震災発生時の社員連絡などでもSMSは有効です。また一部のSMS送信サービスでは、送ったメッセージがどれだけ開封されて誰が開封していないかを一目で確認できるものもあります。全員に電話で確認するのは難しくても、SMSを開封していない人だけに対応範囲を絞ることで、効率的に安否確認などを行えます。

電話番号しか分からない相手への連絡

社内用メールアドレスを発行していない場合や営業用携帯へ連絡をとりたい場合、SMSであれば電話番号宛てでメッセージを送信できます。また、特別なアプリのインストールなども必要ないため、ガラケー利用者や高齢者への連絡にも役立ちます。

督促やマンションメンテナンスなどの重要な連絡

督促やメンテナンスの日程を事前に案内していても反応がない場合、SMSを送信するのもおすすめです。マイナビニュース社の2015年の調べによると、知らない電話番号からの着信に対しては76.2％のユーザーが応答しないという調査結果が報告されています。事前にSMSを送信しておくことで、電話による対応工数の削減や本人着信率のアップも見込めます。

キャンペーンの案内や集客用のメルマガとして

現在、販促やマーケティングにおいてSMSを利用する企業も増えています。開封率の高さと宛先リストの変更が少ないというSMSのメリットから、休眠顧客の掘り起こしや継続利用を促すための施策としても有効です。

SMS送信サービス検討時に役立つ比較表

SMS送信サービスを調べていくと似たサービスもあるため、どのように選ぶと良いのか分からなくなってくることがあります。そこで比較検討時に特に注目しておきたい項目は主に下記の6つです。

• 初期費用
• 月額費用
• 送信単価
• 送信方式
• 送信できる文字数
• 開封率などの計測

初期費用

SMS送信サービスによっては初期費用が0円のものもあります。とりあえずSMSを利用してみたいけれど初期投資にお金をかけられない場合や、とりあえず使い始めてみたい方は特に注目すべきポイントです。

月額費用・送信単価

SMS送信サービスの料金体系は主に2つで、1か月で送信できる数が決まっている月額費用タイプと、1か月の送信料を請求するタイプがあります。後者では送信できた分だけ請求される従量課金制のものや、別途月額費用がかかる代わりに送信単価が安く抑えられているものもあるため詳しい比較が大切。ただし、多くのSMS送信サービスでは送信単価を公開していないため、問い合わせや資料請求が必要となります。

送信方式

SMSには主にキャリア直接接続と国際網接続の2つの送信方式があります。キャリア直接接続では、国内大手キャリアによって高い到達率が担保された経路を通じてSMSが送信されるため到達率が高いところがメリット。各種フィルタリングなどに引っかかる可能性も低く、安全に連絡することができます。一方で国際網接続では海外の配信事業会社を利用してSMSを送信するため、国内キャリア側で設定しているフィルタリングに引っかかる場合があり、キャリア直接接続よりも到達率が低い部分が懸念点。ただし海外回線を利用しており送信単価を安く抑えられる点から、大量配信などの場合に役立ちます。

送信できる文字数

携帯電話間でSMSのやり取りを行う場合、基本的には670文字まで送信することができます。しかし、SMS送信サービスの中には70文字までしか送れないものもあるため注意が必要。キャリアによって対応している文字数が違う場合もあり、全キャリアで670文字送信できるSMS送信サービスはとても限られています。

またSMS送信サービスの中には、文字数に制限のないメモを別途作成してSMSに添付できるものもあります。メモ内には通常のSMSだけでは送れない画像や写真を挿入することも可能です。見出しなども設定できるため、HTMLメールのように装飾して見やすい連絡も行えます。

開封率などの計測

開封率の計測はマーケティングなどでSMSを利用する場合だけでなく、緊急連絡や重要な案内でも役立ちます。まだ開封していない（連絡内容を確認していない）人には電話をかけたりSMSを再送するなど個別に対応することで、対応漏れの削減や業務効率の改善を図ることができます。

SMS送信サービス比較表例

開封率が高く、宛先リストの変更も少ないことからビジネスでの利用も拡大しているSMS。パソコンからSMSを一斉送信するためにはSMS送信サービスの利用が必須となります。SMS送信サービスには一斉送信するだけでなく、業務効率をアップするための便利な機能を各種揃えているため、導入前の比較検討も大切です。導入検討時には、初期費用の有無や月額費用・送信単価の価格、送信方式、送信可能な文字数、開封率などの計測といった項目で比べてみるのがおすすめです。

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